【競艇】2024年度の売上発表！2兆5227億8210万円と前年度比104.1%の快挙！

2025年4月1日にボートレース振興会から、2024年度（2024年4月1日～2025年3月31日）のボートレースの売上が発表されました。
発表によると総売上は2兆5227億8210万円で、前年度比104.1％で1,000億円以上の売上増となったようです。
総利用者数も増加し、ますますボートレース人気が高まっているのを肌で感じますね。

2024年度の開催区分別の売上はこのようになっていて、電話売上・・・いわゆるテレボートでの売上が全体の8割、本場や場外での売上は全体の2割程度とテレボート利用者が順調に増えているようです。
1985年に平和島で始まった当初は電話での投票のみでしたが、時代が進むにつれPC、スマホとどんどん便利になっているので売上が増加するのも納得でしょう。

2024年度の場別売上はこのようになっていて、全体的にナイター場・モーニング場の売上増が目立っています。
反面、能登半島地震による被害を受けたボートレース三国、火災事故の起きたボートレース江戸川は売上が伸び悩んだ印象です。
フネラボではボートレース場の売上を毎日集計していますので、気になった方は下記リンクからご覧ください。

急激な国産米の価格上昇、それに伴い米の卸売り業者が純増となり暴利をむさぼっているのでは？という声が聞こえてくることが増えましたが、ボートレースでも同じように感じる人がいるでしょう。
しかしボートレースは公営競技と呼ばれるだけあり、主催は国や地方都市。売上金の使い道は使途が限定され、暴利をむさぼることはありません。
売上のうち75％は払戻金として還元され、残り25％は人件費や施設費などの開催経費・施工者収益・交付金や納付金などに利用されます。

また収益の一部は、医療の普及・社会福祉の増進・ボートレース場近辺の駅などの公共施設の改修などに使用されています。
例としてはボートレース戸田の売上で「市立青梅総合医療センター」の内視鏡手術支援ロボットの導入、ボートレース大村の売上で「新大村駅」の周辺整備などが行われているようです。
このようにボートレースの売上は使い道がはっきり決まっているということで、利用者としては安心して楽しむことができますね。